てぃーだブログ › グクルの森 › 2008年03月

2008年03月31日

グクルの森のシンカ(仲間)ー嘉手川学さん

新たにグクルの森の仲間入りをした、嘉手川学さんをご紹介!写真右側で はにかみの笑顔を浮かべているのが、 沖縄雑学博士的存在の嘉手川学さんです。「沖縄のサブカルチャーを語るなら ボクにまかちょーけー♪」と言った訳ではないですが…愉快なウチナーンチュによる、ディープな沖縄をトークライブで大いに語っていただく予定です。嘉手川さんは、沖縄の食文化、とりわけ庶民の食に造詣が深く、食べ物にまつわる素顔の沖縄を楽しく語っていただけると思います。


  

Posted by Team Gukuru at 18:39Comments(0)TrackBack(0)シンカ(仲間)

2008年03月30日

スターバックス・特設文庫コーナー

 スターバックス コーヒー ジャパン(渋谷区神宮前2)は3月30日より、渋谷区を中心とする「スターバックス」の店内に「特設文庫コーナー」を設ける。企画は、Bunkamuraル・シネマ(道玄坂2)ほかで4月上旬から公開される映画「ジェイン・オースティンの読書会」に関連したもの。

 作品は、登場人物のひとりバーナデットが、19世紀イギリスで活躍した実在の女性作家、ジェーン・オースティンの作品を語り合う読書会を提案し、これに賛同した6人の男女の恋や人生が交錯する内容。全米ベストセラー小説「ジェイン・オースティンの読書会」を映画化した。

 特設文庫コーナーは、同映画のワンシーンが「スタバ」で撮影されたことから実現。「分別と多感」「自負と偏見」「エマ」「マンスフィールド・パーク」「ノーサンガー僧院」「説得」の6つのジェーン・オースティン主要長編小説(文庫本)を自由に閲覧できる。渋谷をはじめ、青山、表参道、自由が丘など20店舗に4月15日まで設置する。

 同作は、4月12日よりBunkamuraル・シネマほか全国順次ロードショー。3/29シブヤ経済新聞

  

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2008年03月29日

名桜大学シニア奨学制度・琉球新報

 【名護】名桜大学(名護市、瀬名波栄喜学長)は2008年度から60歳以上の社会人を対象に、一科目に限定して無料で公開するシニア奨学制度を始める。社会貢献事業の一環で学内活性化の新たな試み。瀬名波学長は「全国でも初めてではないか」と述べ、活用を呼び掛けている。
 瀬名波学長は「団塊の世代の生涯学習の一助になれば幸いだ。若い学生がシニアの皆さんから刺激を受けることも期待している」と話した。
 名桜大には414の授業科目がある。シニア受講者には単位は認定されないが、受講証書を発行する予定。前学期講義は4月7日から始まる。問い合わせは同大教務科0980(51)1055。3/29琉球新報



  

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2008年03月19日

2008年03月15日

沖縄の農業・水産業の観光への貢献度推計調査・琉球新報

 県農林水産部は13日、沖縄の農業・水産業の観光への貢献度推計調査の結果を発表した。2006年度の沖縄の観光収入4083億円のうち、農・水産業が貢献したのは913億円(23・5%)と算出した。調査は全都道府県でも初めて。同部はレジャー目的や若年層の観光客が減少する冬場の調査で、統計の精度については改善の余地もあるとしているが、護得久友子部長は農・水産業が観光へ果たす役割を数値化できたことを評価。「観光客を1年中楽しませることができるよう、収穫期の拡大やグリーンツーリズムなどでさらに連携を深めたい」と話した。
 調査は1月16日から5日間、那覇空港で観光客1662人を対象に実施。回答者の来県の動機や来県頻度を勘案し、年間入域観光客数と観光収入を基に算出した。
 来県動機は、沖縄の農畜産物を使用した料理や農村風景などの「農業」のほか「自然」「遊び(レジャー)」「歴史・文化」「食事(水産業含む)・買い物」「その他」の6つに分類した。各動機について、4項目ずつを各4点、計16点満点で評価し「沖縄の魅力度」として点数化。さらに、各回答者の来県頻度を反映させ、観光への貢献割合を算出した。
 06年度の県観光収入で見ると、農・水産業の貢献割合と額は観光収入全体の15・7%(612億円)、水産業は7・8%(301億円)となった。そのほかの項目の貢献度は「自然」が19・3%「遊び」が12・4%、「歴史・文化」が17・1%「食事・買い物」が15・6%「その他」が19・9%。
 県は13日、農業産出額による経済波及効果・雇用創出効果についても発表。農業に起因する設備投資や運輸、加工などを挙げ、農業による県内への経済波及効果は4271億円(農業産出額の4・7倍)、県内雇用創出効果は5万9117人と分析。
 県外を含む経済波及効果は7219億円(同8倍)、雇用創出効果は7万7365人と算出した。総務省と県企画部の産業連関表を基に推計した。
3/14琉球新報


  

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